0% eラーニング No.6 こちらでは「子宮頸がん検診としてのHPV検査について」について解説しています。 まずはPDF資料を参照してください。 1. テキストを確認する その次に、「eラーニングを受講する」から理解度を確認する設問にお答えください。 各設問が正しいか、誤っているかを選択いただく形式です。 1 / 4 Q1.HPV検査単独法による子宮頸がん検診の対象年齢は20歳～69歳であり、検診間隔は2年である。 ○ × 正解は× HPV検査単独法による子宮頸がん検診の推奨対象年齢は30歳～60歳であり、検診間隔は原則として5年としています。20歳代の女性は、HPV検査に基づく要トリアージ検査率（HPV検査陽性の率）が30歳代以上に比べて高い一方で、子宮頸がんの罹患率が低いです。そのため20歳代の女性に対して、HPV検査単独法による子宮頸がん検診は、がん検診の不利益が利益を上回る可能性があるため推奨されていません。また、検診の受診は継続が大切で、症状がある場合は医療機関の受診が重要です。 2 / 4 Q2.HPV検査単独法における追跡精検の対象者は、直近の検診や追跡精検でHPV検査陽性かつ細胞診が陰性（NILM）と判定された者である。 ○ × 正解は◯ HPV検査単独法における追跡精検の対象者は、直近の検査（検診または追跡精検）においてHPV検査陽性かつ細胞診（トリアージ精検）が陰性（NILM）と判定された者です。これらの対象者はHPV陰性者よりも子宮頸がんのリスクが高いとされており、1年後に再度HPV検査（追跡精検）を受診することが必要です。 3 / 4 Q3.HPV検査単独法を市町村で導入するためには、受診者の情報と検診結果を保存するデータベースを有し、個別の対象者の検診受診状況を長期に追跡できる体制が必須である。 ○ × 正解は◯ HPV検査単独法を導入する市町村は、「受診者の情報と検診結果を保存するデータベース等を有し、個別の対象者の検診受診状況を長期に追跡することが可能であること」を要件としています。これは、検診間隔が5年と長いため、適切な受診勧奨や追跡精検の対象者のフォローアップに不可欠な体制です。 4 / 4 Q4.HPV検査単独法は、細胞診単独法と比べて統計学的に有意に優れた子宮頸部浸潤がんの罹患率減少効果がある、という強い科学的根拠がある。 ○ × 正解は× HPV検査単独法は浸潤癌罹患の減少効果が検証されていますが、HPV検査単独法が細胞診単独法を上回るという強い証拠は得られていません。 複数の研究を統合したメタアナリシス1）では、HPV検査を含むすべての検診手法（HPV検査単独法、細胞診・HPV検査併用法）を統合した解析において、浸潤がん罹患率減少効果で細胞診単独法を上回る強い証拠はありませんでした。このメタアナリシスで、情報源をHPV検査単独法による2件の無作為化比較試験(NTCC 第2相 2)、 Finnish trial3))から得られた結果では、HR=0.86と点推定値はHPV検査単独法がわずかに優越であったが、信用区間が１を跨ぎ、どちらがより優れるという証拠は得られませんでした。 再テストする 一覧に戻る
